認知症になっても社会とのつながりを保てると思うか？2万人超を分析（人間社会科学研究科 教授 角谷快彦）

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　広島大学などの研究チームは、日本の2万人超を対象に、将来認知症になった場合にも社会とのつながりを保てるという自信と社会経済状況との関連を分析しました。失業はその自信の低さと、世帯所得は高さと関連し、家族構成にも一定の関連がみられました。　認知症への備えを医療・介護だけでなく、社会参加や生活基盤の面から考える重要性を示す研究です。

　主分析では、失業は予想される社会的つながりと負の関連、世帯所得は正の関連を示しています。また、婚姻状況や子どもの数についても一部のモデルで正の関連が確認されています。

　最後の一文についても、論文自身が、認知症への備えを医療・介護だけでなく、社会参加、地域資源、将来の意思決定への自信まで含めて考える必要性を論じています。

参考URL: https://doi.org/10.3390/soc16070218

プロフィール：https://home.hiroshima-u.ac.jp/~ykadoya/